騒音防止対策～大切な聴力を失わないために～

大きな音が発生する環境下での騒音性難聴。ガイドラインを遵守し、適切な騒音対策の実施を。

聴力の衰えはＱＯＬ(生活の質）の低下につながります。
厚労省からの「騒音障害防止のためのガイドライン」に従い、従業員への騒音による影響の予防に努めることが重要です。

大きな音が発生する環境で働き続けると、騒音性難聴になるリスクが高まります。日常会話に支障のない高音域から聴き取りにくくなり、気づきにくく、徐々に悪化します。やがて重度の難聴となり、警報などの重要な音も聞こえなくなります。このような騒音性難聴にならないための対策とは（※厚労省ガイドラインより　２０２３年４月に改訂されています。）

１. 騒音障害防止対策の管理者を選任

まずは「騒音障害防止のためのガイドライン」の内容を把握し、労働衛生教育を実施し、管理者を選任することです。

２.聴覚保護具は適切な遮音値のものを使用

聴覚保護具については、日本産業規格（JIS）T8161-1に規定する試験方法により測定された遮音値を目安に、必要かつ十分な遮音値のものを選定する必要があります。
なお、危険作業等において安全確保のために周囲の音を聞く必要がある場合や会話の必要がある
場合は、遮音値が必要以上に大きい聴覚保護具を選定しないよう配慮しましょう。
聴覚保護具の正しい使用方法を指導させた上で、目視等により正しく使用されていることを確認することが大切です。

３.雇入時等健康診断、定期の健康診断を実施し、結果に応じて措置を講ずる

４.作業場ごとに適切な測定等を行い、結果に応じて必要な対策を講ずる

５.管理者、労働者にそれぞれ教育を行なう

騒音作業で常時作業、対象作業場でなくても、現場での騒音から耳を守りましょう！